ゴルフ場 森に戻れ＊倉本聰さんが富良野に「自然塾」
＊コクド廃業の３５ヘクタール借り植樹
2005.06.21 北海道新聞朝刊全道 32頁 二社 （全774字）
【富良野】廃業したゴルフ場を森に戻そうと、富良野市在住の脚本家、倉本聰さん（７０）が、主宰する演劇研修所「富良野塾」の卒塾生らと新たな団体「富良野自然塾」を創設した。同市内のゴルフ場跡地に植樹し、環境問題を考える学習会にも取り組む。塾長を務める倉本さんは「森になるには長い年月がかかるが、結果の見えないことをやっていくことが必要」と話している。
倉本さんは長年、作家たちでつくる団体「自然文化創造会議」の議長を務め、環境教育について模索してきた。富良野市内ではコクド（東京）が経営するゴルフ場の一つが今年三月末で営業を終了。倉本さんが跡地活用について相談を受け、植樹と環境教育を二本立てで進める「自然塾」を発案した。
同市中御料にある旧ゴルフ場の一部はパークゴルフ場などに衣替えして営業しており、「自然塾」は残りの三十五ヘクタールを有償で借り受けた。旧コース内の林に「裸足の路（みち）」「貝の路」などと名づけた小道を造成。丸太や小石を敷いた小道を目隠しして歩くことで普段は使っていない感覚を感じてもらう狙いだ。
「自然の中で楽しみながら五感を蘇生（そせい）させ、環境問題に関心を持つ突破口にしたい」と倉本さん。対象は全国の子供たちや先生たちで、修学旅行の受け入れも念頭に置いている。
「自然塾」は五月から活動を始め、以前はゴルフコースだった場所にナナカマドやイタヤカエデなど約三百五十本を植えたほか、六月十九日には市内の学校の先生や子供らを招いて植樹を兼ねた研修会を開いた。
今後も継続的に植樹を行いながら、体験学習用の独自カリキュラムを用意し、希望する団体などを夏ごろから受け付ける。体験学習は有料となる方向。問い合わせは、富良野塾（電）０１６７・２９・２１２１へ。
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人気の女子プロゴルフのトーナメント
開催概要＞＞
■大会名称 『シャトレーゼクイーンズカップ2004』
■会場 シャトレーゼカントリー倶楽部札幌
(北海道夕張郡栗山町字森) TEL 01237-2-6600
■開催日程
２００４年７月 ９日（金）予選1日目
２００４年７月１０日（土）予選2日目
２００４年７月１１日（日）決勝
2004年1月28日
札幌ベイ開発 ＊中間法人でゴルフ場再建 ＊道内初 ＊会員主体で運営へ
北海道新聞朝刊全道 3頁 朝三 （全679字）
民事再生手続き中のゴルフ場「札幌ベイゴルフ倶楽部」の運営会社、札幌ベイ開発（札幌、会員五百五十人）が、中間法人法に基づきゴルフ場の会員が中間法人を設立して再建を目指すことが十七日、分かった。会員が中間法人の社員となってゴルフ場運営に携わり、プレー権確保と経営の独立性を保つのが狙い。
ゴルフ場の経営破たんが続く中、スポンサーをつけずに中間法人を活用して再建を図る手法は本州で増えているが、道内での採用は初めて。十八日に札幌地裁に提出する再生計画案に盛り込む。
中間法人は営利法人と公益法人の中間の団体で、会員の意思をゴルフ場運営に反映できると同時に、プレー権を維持できるのが特徴。会員らは中間法人のほかに、有志で持ち株会社も設立し、双方でゴルフ場を管理・運営し、経営の透明性を確保する。札幌ベイ開発は資本金六千万円を全額減資した上で、中間法人と持ち株会社の出資で新たに株式を発行、両者が５０％ずつ取得する。会員の預託金は大幅カットされる見通し。
当初、スポンサーを選定した上で札幌ベイ開発の再建を進めることも検討されたが、利益を出すためにビジターを優遇して会員のプレー枠を縮小したり、外資系企業などが付いた場合は後でゴルフ場が売却されるケースなどもあり、会員らは自主的に運営できる形を選択することになった。
◇中間法人◇
社員に共通する利益を計ることを目的とし、余剰金を社員に分配しない営利法人と公益法人の中間に位置する法人。ゴルフ場の再建のケース以外でも、学校のＰＴＡや町内会など任意団体に法人格を与えることで、財産や不動産などの所有、管理が可能となった。
道内２ゴルフ場を買収 シャトレーゼの斉藤社長
＊ホテルと相乗効果期待 ＊さらなる取得にも意欲
2005.02.17 北海道新聞朝刊全道 9頁 二経 （全1195字）
菓子製造販売大手のシャトレーゼ（山梨県中道町）の斉藤寛社長は十六日、北海道新聞社の取材に対し、東急不動産から買収する石狩管内厚田村の二カ所のゴルフ場について、「経営主体が代わったからといって、新たに預託金を徴収せず、従来通りメンバー会員の条件を守る」と述べるとともに、ツアー客の誘致や今後の道内ゴルフ場の買収にも意欲を示した。
バブル期に乱立したゴルフ場には償還期限を迎え、預託金を返還しないまま倒産する例も多く、同社の再生手法は注目されそうだ。一問一答は次の通り。（聞き手・升田一憲）
−−（東急側から預託金の返済後も）正会員を継続して経営を始めるのは思い切った取り組みですね。
「二つのゴルフ場の取得額が約二億千四百万円と新規でゴルフ場を造るより何十分の一も安いため、可能でした。合計で千三百人の優良顧客に満足して使ってもらえば、会社の信用にもつながります。今後は、芝の手入れやクラブハウスの整備に四、五億円投入すれば見違えるゴルフ場に生まれ変わり、利用客も二、三割増えると見ています」
−−そもそも菓子メーカーがなぜゴルフ場の運営なのですか。
「私がまずゴルフ好きで、お菓子と一緒でお客さんに喜んでいただきたいのが基本です。道内では既に空知管内栗山町にゴルフ場を運営し、全国でも七カ所目となり、ノウハウも蓄積してきました。特に滞在型の大型リゾートホテル（札幌市北区）も運営しており、そのホテルから車で約三十分と近い今回のゴルフ場を取得すれば、相乗効果も発揮できます」
−−具体的にどう利用客を増やすのですか。
「旅行会社と提携し、ホテルに滞在してゴルフを楽しむパックツアーの商品を充実させます。ホテル内には露天風呂やトレーニング施設も充実しており、十分満足いただけると自負しています。台湾や韓国などでは涼しい北海道でプレーを望むプレーヤーも多く、海外にも売り込みます」
−−どんな特典で会員を増やす考えですか。
「昨年から女子プロゴルフツアーの特別協賛企業になりましたが、七月には傘下ゴルフ場の競技大会の上位入賞者をプロとアマが混合でプレーする大会に無料招待することなども考えていきます。ゴルフを楽しんでもらい、プレー人口も増えればこちらも潤います」
−−今後も道内ゴルフ場を取得する考えは。
「新千歳空港に近いゴルフ場など条件が良ければ、今後も取得します。傘下のゴルフ場が増えれば、予約業務も集約し人手も少なくて済み、芝の整備機材の使い回しができるなど効率的です。
当社のように複合的な要素を組み合わせなければ、単独でのゴルフ場運営は厳しいままでしょう」
＜略歴＞
さいとう・ひろし １９３４年生まれ。山梨県立日川高を卒業後、５５年に同社の前身となる菓子店「甘太郎」を開業。６７年にシャトレーゼを設立。山梨県勝沼町出身。
グリーンは米韓資本の"草刈り場"
＊ゴルフ場 外資の買収続々＊国内の１割、２００コース＊価格「９割引」も
2005.01.19 北海道新聞朝刊全道 8頁 一経 （全1027字）
外国資本が買収した国内のゴルフ場が、近く二百コースを突破することが十八日までに分かった。春には全国約二千四百コースのほぼ一割に達する見通し。米系ファンドのほか韓国資本も参入するなど、バブル期に野放図に拡大した日本のゴルフ場は、いまや外資の草刈り場になりつつある。
ゴルフ場情報専門誌などによると、昨年末段階で外資系が所有・経営するゴルフ場は百八十九コースあり、一、二月には新たに二十七コースが加わる。
所有数が最も多いのは、米投資ファンドのローンスターグループの九十二。米証券大手ゴールドマン・サックスのファンドが七十八。米リップルウッドも四コースを所有している。このほか韓国資本も乗り出しており、既に十コースほどを買っている。
帝国データバンクによると、ゴルフ場を経営する会社の倒産件数は二○○一年から急増。○二年には百九件とピークをつけ、○三年は九十件、○四年（一−十一月）は七十三件と、依然高水準を保っている。
バブル崩壊後のプレーヤーの減少によってゴルフ場の経営が悪化したことに加えて、大手銀行などが不良債権処理を迫られ、融資先のゴルフ場経営会社が法的整理をせざるを得なくなったためだ。
ここに目をつけた外資は、法的整理に追い込まれた大手ゴルフ場を「バブル期の一−二割」（大手行幹部）の値段で手に入れることができた。二○○○年に始まった買収攻勢により、日東興業、スポーツ振興、地産などが所有していた大手のゴルフ場が相次いで外資に買い取られている。
＊外資の狙い＊上場、転売で利益
日本のゴルフ場買収に攻勢をかける外資の狙いは、数年内の株式上場や転売による利益の確保。その裏には、投資家に対して早期に資金を返還するという重い“宿題”がある。
ゴールドマン・サックスやローンスターなど外資が買収に投入した資金の大半は、一般投資家から募って集めたファンド。数年後には利幅をつけて投資家に返さなければならない。ゴールドマンは「一、二年後の上場を目指して準備を進めている」と話す。
安く買ったと言っても、その後の経営を軌道に乗せ上場させるには徹底したリストラが必要。このため外資は、併設レストランを簡素化するなど「バブルの名残」（関係者）を排除したり、低価格で新規顧客を呼び込もうと懸命だ。
ただ、ゴルフ人口の減少傾向は歯止めがかかっておらず、経営状況は依然厳しい。大量の買い物をした外資が「出口」を見つけられるかどうかは、ゴルフ人気の行方に左右されそうだ。